発達障害とは。定義と種類、それぞれの症状や特徴について。

発達障害の定義

発達障害は、「発達障害者支援法」では次のように定義されています。

自閉症、アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害、学習障害、注意欠陥多動性障害その他これに類する脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するもの

※文部科学省　発達障害者支援法（平成十六年十二月十日法律第百六十七号）より引用

またアメリカ精神医学会が作成したDSM‐５（精神疾患の診断と統計のためのマニュアル第５版）では、神経発達障害（症）というカテゴリーに以下のように定義されています。

DSM-5では発達障害は、知的障害（知的能力障害）、コミュニケーション障害、自閉スペクトラム症（ASD）、ADHD（注意欠如・多動症）、学習障害（限局性学習症、LD）、発達性協調運動障害、チック症の7つに分けられています。

※厚生労働省　ｅ-ヘルスネットより引用

発達障害の特徴

発達障害は生まれつき、もしくは出生のごく早期に由来する脳や神経の特性です。

将来にわたって安定した経過をたどり、特性自体が大きく変化することはありません。

発達障害の種類と主な症状

発達障害には「自閉スペクトラム症（ASD）」「注意欠陥多動症（ADHD)」「限局性学習症（LD)」の３つの種類があります。

それぞれの障害は併存し、重なりあう場合がありますが、発達障害は、他の障害に比べて併存している確率が高くなります。

また発達障害には、知的発達の遅れを伴う場合とそうでない場合とがあります。

※ウェクスラー式知能検査では、知能指数は同年齢集団との比較によって測られ、平均が１００（標準偏差１５）とされます。

知的能力の障害（知的障害）の判断は、平均より２標準偏差下にあたる７０を基準とされるのが一般的です。

自閉症スペクトラム障害／自閉スペクトラム症（ASD）

自閉症スペクトラム障害／自閉スペクトラム症（ASD）の定義

自閉症とは、３歳位までに現れ、①他人との社会的関係の形成の困難さ、➁言葉の発達の遅れ、③興味や関心が狭く特定のものにこだわることを特徴とする行動の障害であり、中枢神経系に何らかの要因による機能不全があると推定される。

※文部科学省「今後の特別支援教育の在り方について（最終報告）」より

自閉症スペクトラム障害／自閉スペクトラム症（ASD）の主な症状

注意欠陥・多動性障害／注意欠陥多動症（ADHD)

注意欠陥・多動性障害／注意欠陥多動症（ADHD)の定義

ADHDとは、年齢あるいは発達に不釣り合いな注意力、及び／又は衝動性、多動性を特徴とする行動の障害で、社会的な活動や学業の機能に支障をきたすものである。また、７歳以前に現れ、その状態が継続し、中枢神経系に何らかの要因による機能不全があると推定される。

※文部科学省「今後の特別支援教育の在り方について（最終報告）」より

注意欠陥・多動性障害／注意欠陥多動症（ADHD)の主な症状

学習障害／限局性学習症（LD)

学習障害／限局性学習症（LD)の定義

学習障害とは、基本的に全般的な知的発達に遅れはないが、聞く、話す、読む、書く、計算する又は推論する能力のうち特定のものの習得と使用に著しい困難を示す様々な状態を指すものである。学習障害は、その原因として、中枢神経系に何らかの機能障害があると推定されるが、視覚障害、聴覚障害、知的障害、情緒障害などの障害や、環境的な要因が直接の原因となるものではない。

※文部科学省　「学習障害児に対する指導について（報告）」より

学習障害／限局性学習症（LD)の主な症状

発達障害の原因

発達障害の原因について押さえておくべきポイント

発達障害の明確な原因は解明されていない

発達障害が発生する原因やメカニズムについて、多くのところはまだ解明されていません。

遺伝が大きな要因となっていることは知られていますが、遺伝だけでは発生要因を説明できないため、胎児期や周産期の状態などの環境要因も原因の１つとして考えられています。

複数の要因が複雑に影響し合う多因子要因であるという考え方が現在の主流となっています。

先天的な脳と神経系の障害

発達障害は生まれつきの先天的な（もしくは胎内時やごく早期の周産期における）脳と神経系の障害であることがわかっています。

脳のどの部分にどのような障害があるのかについてはまだ明確になってはいませんが、ある程度わかっている部分もあります。

※ASDの場合：社会脳と言われる対人関係にかかわる部位
※ADHDの場合；行動の統制にかかわる脳の部位

など

育児の方法や本人の努力不足のせいではない

発達障害の原因は解明されていませんが、脳の特性によるものであり、育て方や本人の努力不足の問題ではありません。

ただし、虐待などの過酷な生育環境を経験した子どもたちの中には、先天性の発達障害と見分けがつかないような「発達障害様＜よう＞」の状態になることがあり、先天性のものとは区別されますが、判別が難しい場合があります。

発達障害の遺伝による影響

遺伝研究により、発達障害の発生には遺伝的な要因が大きいことが分かっています。

発達障害の環境による影響

ASDを中心とした疫学研究により、発達障害の発症は、遺伝要因に加え、環境要因も大きいことが分かってきています。

出生時の親の年齢

出生時の両親の年齢、特に父親の年齢が高齢であることがASDの発症確率を２倍以上に高めることが分かっています。（デンマーク、イスラエル、アメリカなどで行われた大規模調査の結果）

また浜松医科大学らの研究では、出生時に父親が３３歳以上である場合、２９歳以下である場合に比べて、ASD発症に約３倍の違いがあることが発表されています。

大気汚染

大気汚染が発達障害の発症促進要因であるという複数の研究結果が報告されています。

妊娠中の喫煙、長期の発熱

母親の喫煙行動が発達障害の発症確率を高めるという複数の研究結果が報告されています。

発達障害の発生率

発達障害の子どもたちの発生率調査は、諸外国を含めて様々に行われていますが、その結果は３～１０％と、調査地域や専門家によってばらつきがあります。

日本では、２０２２年に文部科学省による調査が行われています。

※文部科学省文部科学省「通常の学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査結果(令和4年)について」参照

この調査は、全国の公立の小学校・中学校・高等学校の通常の学級に在籍している児童生徒のうち、質問項目に対して学級担任等が回答した内容から、「知的発達に遅れはないものの学習面や行動面で著しい困難を示す」とされた児童生徒数の割合を推定している調査

この調査によると、「知的発達に遅れはないものの学習面または行動面で著しい困難を示す」とされた小・中学生の割合は、前回調査時（2012年）の6.5％より2.3ポイント増の8.8％。

一方、学年が上がるにつれ減少傾向にあり、高校生は2.2％となっています。

前回調査から増加している理由については、教師や保護者の特別支援教育に関する理解が進み、今まで見過ごされてきた困難のある子どもたちにより目がようになったことの他に

・普段から１日１時間以上テレビゲームをする児童生徒数の割合が増加傾向にあること

・新聞を読んでいる児童生徒数の割合が減少傾向にあることなど言葉や文字に触れる機会が減少していること

インターネットやスマートフォンが身近になったことなど対面での会話が減少傾向にあること

・体験活動の減少など

の影響も可能性として考えられると述べられています。

発達障害の男女比について

発達障害の男女比については、DSM-5に以下のように記載されています。

自閉症スペクトラム障害の男女比

自閉症スペクトラム障害は女性よりも男性に４倍多く診断されています。（男：女＝４：１）

女性は知的障害を伴うことが多い傾向にあります。
しかしながら、知的障害または言語の遅れを伴わない女児が認定されずにいる可能性があります。（社会的コミュニケーションの困難の現れがより軽微なため）

注意欠陥・多動性障害の男女比

注意欠陥・多動性障害は女性より男性に多くみられます。（小児期で男：女＝２：１、成人期で男：女＝１.６：１）

その中で、女性は特に不注意の特徴を表す傾向があります。

学習障害の男女比

学習障害は女性より男性に多くみられます。（男：女＝２：１～３：１の範囲）

大人の発達障害について

発達障害は脳の機能障害であり、子どもから大人まで安定した経過を示します。
そのため、基本的には発達障害の発生率は大人と子どもで差がありません。

DSM-5によると、大人も子どももASDは人口の１％程度の発症率と記述されています。（LDについては、大人のLDに関する統計に乏しいため有病率は知られていないとの記述あり）。

ただし、例外としてADHDは子どもと大人で発生率が異なり、子ども５％から大人2.5％へと低下します。

おとなのADHDの特徴として、不注意・多動・衝動性のうち多動の症状が年齢の増加とともに目立たなくなることが知られています。

不注意や衝動性による問題は比較的残ることが多い傾向にあります。